中高運動部の土日の活動日数が大幅に減少　スポーツ庁ガイドラインの効果

笹川スポーツ財団は2022年4月4日、国内の幼児から青少年を対象に、スポーツの取り組み状況を調査した結果を公表した。中学・高校生の部活動では、2017年の調査に比べて土日での活動日数が大幅に減少。部活動での休養日の設定を求めたスポーツ庁のガイドラインの効果が見られた。

「土日とも活動」の回答が大幅に低下

同財団では2年ごとに、4歳から21歳までの男女を全国から抽出し、スポーツの「実施頻度」や「実施時間」、「運動強度」などを調査している。今回は2021年6月から7月にかけて調査を実施した。

調査では、運動部に所属している中学・高校生に土曜・日曜日の活動状況について質問。その結果、中学生で「土日とも活動している」との回答は14.5%、高校生では36.4%。逆に「土日とも活動していない」は中学生が6.3%、高校生で11.1%だった。

この結果を2017年の調査と比較すると「土日とも活動している」が中学生で32.9ポイント低く、高校生でも20ポイント低かった。「土日とも活動していない」は中学生で0.7ポイント、高校生で4.2ポイント高かった。

また、新型コロナの感染拡大による運動やスポーツの実施率への影響はほとんどみられなかった。12歳から21歳にスポーツを行う頻度を尋ねたところ、「過去1年間まったく運動・スポーツをしなかった」という割合は19.7%で、2019年の21.7%より減少。財団は「新型コロナウイルス感染拡大によって学級閉鎖や部活動の中止などがあったが、状況に適応しながら運動・スポーツ、運動遊びを行っているのだろう」と分析している。